@misc{oai:nara-edu.repo.nii.ac.jp:00010335,
 author = {泉谷, 忠至},
 month = {Mar},
 note = {現行の『高等学校学習指導要領』（MEXT, 2009）、そして『グローバル化に対応した英語教育改革実施計画』(MEXT, 2013)により、今後、高等学校のみならず中学校の英語授業においても、教師の積極的な英語使用が期待されている。これまでも教室での外国語使用と母語使用に関しては議論されていたが、本論では実際に言語使用がどのように行われているかを調査した。第1章では、授業における教師の言語使用に関する先行研究を整理した。従来の第二言語習得研究では教師が学習対象言語を使用するべきとされていた。しかし、近年の研究では、学習者の母語も使用されるべきと主張されている。このような言語使用の研究においては、実際の教室での教師の言語使用頻度、使用機能、使用理由などに着目して調査が行われている（e.g., Polio & Duff, 1994）。加えて、教師の言語使用に対しての信念の研究も行われている。しかし、このような研究は日本の中学校・高等学校ではあまり行われておらず、本研究では、教師の英語（学習対象言語）と日本語（母語）の使用量、機能、そしてその理由に関する調査を行った。第2章では、調査方法を示した。この調査には3人の英語教師（A（男性・高等学校2年担当）・B（女性・中学校1年担当）・C（女性・中学校2年担当）が参加した。3人とも教師1年目であり、英語運用能力は同等と考えた。それぞれの教師の授業を記録し、授業後にその授業での日本語使用についてインタビューを行い、その後言語使用に関するアンケートをその教師たちに実施した。データの分析は、先行研究を基に、録画した授業からそれぞれの教師の英語・日本語使用率を算出し、使用された日本語の機能分類を行った。第3章では、収集したデータを基に分析を行った。記録した授業を基にそれぞれの教師の日本語使用率を参集したところ、3人それぞれに大きな違いがみられた（日本語：A＜B＜C、英語：A＞B＞C）。その違いをアンケートで集められた教師の日本語・英語使用に対しての信念を基に分析を行った。その結果、3人の教師は全員授業での教師の英語使用に対して賛成しているが、BとCは英語使用率の最も高いAと比べ、授業での英語使用に対して不安を感じていた（例：生徒の英語力に合わせた英語使用）。それに対して、Aは英語で授業を行うために準備をしっかりと行っていたことが分かった。BとCの間では、日本語を使用するべきと考える中で、Bは英語を積極的に使用しようとしており、英語使用率が異なる原因となったと考えた。その他の発見として、算出されたそれぞれの教師の英語使用率と担当学年、学習者の英語運用能力から、教師が英語で授業を行うことに関して、学習者の学年と英語運用能力は関係が見られないことが分かった。最後に、3人の教師の日本語使用の機能に着目した。発見された日本語の機能の内、頻度の高かった「活動の指示」、「説明」、「日本語訳」、「個人的意見」を分析した。分析の結果、それぞれの日本語使用機能には教室の生徒人数や、授業の内容などが影響していることが発見された。結論として、教師の言語使用には教師の信念のような内部的要因のほかにも、授業内容や生徒人数のような外部的要因が影響を与えていることが分かった。しかし、その一方で、教師の授業での英語使用は学習者の学年や運用能力に関係なく行うことが可能であることも分かった。今後は日本人教師の英語使用・日本語使用の要因を明らかにするために、さらなる研究が必要である。, 奈良教育大学修士学位論文, 学位の種類: 修士（教育学）, 学位授与年月日: 平成28年3月25日},
 title = {Examining Japanese teachers' use of L1 in English classes : frequency, function and reasons behind them},
 year = {2016}
}